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教育方針10の特徴

将来の選択肢を『世界基準』に広げた子どもたちを育てる

三軒茶屋インターナショナルスクール(以下3chaisと記します)は、将来の選択肢を世界基準に広げた子どもたちを育てるとうmissionのもと、日本にいながらバイリンガルの子どもを育てる幼児と小学生のための実践的英語教室です。




言語獲得臨界期までの2000時間英語学習
Language Score

言語獲得の臨界期と言われる10歳までに、日常会話レベル英語に必要な時間数2000時間英語学習に到達することがバイリンガルへの近道であると考え、「2000時間英語学習」を教育ポリシーに掲げています。卒業後はグローバルな選択肢が増えていきます。

子どもは語学の天才といわれ、大人と大きく違った絶対的に有利な点がひとつあります。
ワシントン大学学習脳科学研究所所長パトリシア・クール氏は、0歳~7歳頃をピークに「臨界期」(およそ10歳ごろ)までは、どの国でも、どの言語を使おうとも、あらゆる言語の音を聞き分けることができるが、臨界期後は一貫してその能力は落ちていくと発表しています。
ネイティブの英語にふれると、発音やリズムなどがダイレクトに耳に入るいわゆる「英語耳」が身につくタイムリミットともいえます。臨界期の年齢は諸説ありますが、臨界期の存在について否定をする学者はいません。



では、どのくらいの時間を費やす必要があるかというと、2000時間が一つの目安になり、2000時間の壁を超えると加速的に習熟度が上がるといわれています。2000時間と聞くと膨大な時間に感じられますが、それは毎日の積み重ねです。
通常の英会話教室は1週間に1日1時間のレッスンがほとんどです。このペースで2000時間を達成するには42年もかかってしまいます。週3回通っても14年かかり臨界期を大きく超えてしまいます。
3chaisは1日のレッスン時間が3時間~4.5時間ありますので、2000時間も可能になります。早くから始めることで臨界期までの期間を長くとれ、少ない通学回数で達成することが可能です。

人生の唯一無二の時期=臨界期を大切にし、この時期に2000時間という時間量をこなすことで、確実な英語を身に着けていきます。

バイリンガルレベル


2000時間の木

英語の種を撒き、土を肥やすように英語5基礎を行い、芽がでたところで、普段の学習のアウトプットとして当スクールのサマースクールや国内外の親子留学を行い、言語臨界期までに日常会話をこなせる最低時間「2000時間」に達してた大きな木に成長していきます。




卒業後は360度グローバルに広がる将来が待っています

中学での授業について


3chaisを卒業した後の中学での英語はかなり簡単に感じるはずです。学校の英語授業は3chaisで学んだ基礎を復習する機会と考えていただくことをおすすめします。
今後どのような英語学習をしたらいいかを個々の生徒の状況にあわせ、アドバイスいたします。

バイリンガルレベル



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各国の研究から分かった事実
人とのかかわりで初めて語学は習得できる

言語習得のポイントとして、大変興味深い事実が最近発見されました。
外国語学習というと、DVD、TV、ラジオやCDの学習が有名ですが、人間が語りかけ、コミュニケーションしながら学習すると、
習熟度がアップすることをアメリカの研究機関の実験が明らかにしました。
子どもには実際の先生やママが英語で語りかけていくことが何より大切ということです。

いつから外国語をはじめたらいいの?

外国語学習の開始最適時期に対する言語学者の考え方は、大きく分けると3つに分かれ、
①早ければ早いほど良い、 ②8歳頃までに始めるべき、 ③9歳以降から始めるべき、 とあります。
一貫して各学者が同意する点は、小学校の低学年あるいは就学前に第2言語学習を始める機会を提供する
早期開始(early start)の利点は議論の余地がないということです。



 各国の研究から分かった事実

大人になってからの経済状態や生活の質を高めるうえで、就学前教育が最も有効であることが実証されてきました。
米国では、マイノリティの大学進学率を高めるために、大学、高校、小・中学校と遡り、過去にさまざまな補助政策が行われてきました。
しかし、いずれの段階でも教育投資効果は低く、幼児期の教育こそが重要で、教育投資の収益率が高いことが判明。
近年になくアメリカでは質の高い就学前教育への関心の高まりから、オバマ大統領は2013年・14年と、一般教書演説の中で、 就学前の4歳児すべてが幼児教育を受けられるようにしようという計画を提案しています。
また、イギリスや、日本でも幼児期の教育についての重要性を認識し、改革が行われています。

就学前教育は大人になってからの経済力を高める
Language Score

【ペリー就学前計画(アメリカ)】

ノーベル経済学賞を受賞したジェームズ・ヘックマン 米シカゴ大学経済学部特別教授(専門は労働経済学)は、幼児教育についてのプロジェクト「ペリー就学前計画」の調査データを分析し、「就学後の教育の効率性を決めるのは、就学前の教育にある」とする論文を、科学雑誌『Science』で発表しました。
このプロジュクトは、米国人の子ども123名(最初のIQスコアは、全員が75から85)を対象に2年間の就学前教育を行い、この教育を受けた子供達と就学前教育を受けていない子供たちと比較した長期的な追跡調査です。
5歳児と14歳時点では学校の出席と成績、19歳時点では高校の卒業率、27歳と40歳時点では収入や犯罪率や持家率などを調べ、就学前教育への参加は、大人になってからの経済力を高めることが判明しました。
就学前教育はこどもの人生を豊かにする極めて効果的な方法であることが判明しました。


子供の教育への投資が最も費用対効果が高い投資

働き手の平均所得が増えると、納税率や社会保障費の納付率が上がり、一方、政府の支出である生活保護費受給率が低下し、それは社会全体の仕組み運営に大きな効果があります。
ある計算では、この様な結果を踏まえて、就学前の教育費、諸経費、そして社会に還元される利益を考えると、その投資収益率は15~17%と言う試算があるとの事です。
また、ある試算では、1ドルの早期幼児教育投資に対して、青少年期に3ドルの学費費用が節約でき、さらには成人期の教育においても8ドルの節約ができるといわれています。
一般の投資において、この様なリターンの高い投資はなく、それ故に、“子供の教育への投資”が最も費用対効果が高い投資、と言われる所以です。

子供の教育への投資が最も費用対効果が高い投資
現在も継続-健康への影響も

現在もペリー就学前計画は継続され、40歳児の調査指標(教育・収入・犯罪・雇用)に加え、健康面のデータも新しく収集されるといいます。
この追跡調査により、質の高い就学前教育は、中年期の健康を促進し、定年後の生活をより豊かにすることができるのか、新たな効果が数年後にわかるといわれています。

就学前教育の「質」と「年数」が小学校での学力につながる
Language Score

【EPPE幼児教育の効果研究(イギリス)】

EPPE(Effective Pre-school and Primary Education」とは、イギリスで3歳から7歳の子どもを対象に、幼児教育の効果について行った大規模な調査です。これによると、就学前教育の質と就学前教育の受けた「年数」は小学6年次の学業成績と社会性に肯定的影響を与えるということです。
プログラムの質が、子どもの知的・社会的発達に大きな影響を及ぼし、質が高くなるにつれ、小学校での学力の向上が見られています。
就学前教育の質と就学前教育の受けた「年数」⇒小学6年次の学業成績と社会性に肯定的影響を与えている。


「教育振興基本計画 文部科学省」(日本)

【教育振興基本計画 文部科学省(日本)】

日本では、安部政権のもと上記2つの調査結果を例にあげ教育改革が推進されています。
就学前の教育に掛かる私費の割合は、日本では56.6%です(文科省『教育投資の水準』より)。
※家計負担割合として日本は38.3%。 アメリカでは22.4%、イギリスでは7.3%、フランスでは4.5%、OECD平均では19.3%です。
この点では日本は高い水準となっていますが、諸外国における幼児教育の無償化に係る動きを受け、日本でも幼児教育の無償化を検討中で、ますます、幼児教育に関心が集まっています。

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